Googleマップのデータ抽出 無料でコード不要、営業リストを作る方法

Googleマップのデータ抽出とは何ですか？

Googleマップのデータ抽出とは、検索結果に表示される事業者の名称、カテゴリ、住所、電話番号、Webサイト、評価を、手作業のコピーではなく表形式で取り出してリスト化することです。コードを書かない場合は、Chrome拡張機能で検索結果を読み取り、スプレッドシートやCRMに取り込む方法が最も手早く進められます。

Googleマップは、国内のほとんどの店舗や事業所が載っている事業者ディレクトリでもあります。たとえば「渋谷区 美容室」「大阪市北区 歯科医院」「札幌市 工務店」と検索すると、そのまま営業先の候補リストになる情報が並びます。Googleマップのデータ抽出は、その画面の情報を1件ずつコピーする代わりに、一覧として取り込む作業です。

手作業は10件程度なら問題ありませんが、数百件になると「開く、コピー、貼り付け、戻る」の繰り返しで1日が終わります。Web制作会社やMEO(マップ検索対策)の提案先を探すフリーランス、地域の営業担当者、エリアを調べたい小規模事業者が、抽出ツールを使う主な理由はここにあります。手順だけ先に知りたい方は、Chrome拡張機能での抽出手順に進んでください。

Googleマップの「リスト」機能とデータ抽出は何が違いますか？

「Googleマップ リスト化」と検索すると、2つの別の作業が混ざって出てきます。1つはGoogleマップ上で自分用に場所をまとめる「保存済み」リスト、もう1つは事業者情報を表として取り出すデータ抽出です。

Googleマップのヘルプによると、リスト機能はお気に入りの場所や行ってみたい場所などをまとめるためのもので、リンクを共有して他の人に見せたり、編集者を招待したりできます。旅行の計画や行きつけの店の整理には便利ですが、営業やリサーチ向けの一覧づくりとは目的が異なります。

Googleマップのデータを抽出する方法は何がありますか？

大きく分けて、手作業、Chrome拡張機能、Places API、自作スクリプトの4つがあります。今日中にリストが欲しく、コードを書かないなら拡張機能を選びます。アプリにマップ情報を組み込むならAPI、独自のデータ基盤が必要なときだけスクリプトを検討します。

Places APIは、Googleの公式ドキュメントで、施設に関する住所、電話番号、ユーザーの評価、クチコミなどの詳細情報をHTTPリクエストで取得できるサービスと説明されています。認可にはAPIキーやOAuthトークンを使います。つまり、アプリ開発向けの仕組みであり、営業リストを手早く作る目的では導入の手間が大きくなります。

営業用のリスト化では、取り込んだデータがそのまま作業の場所に届くかどうかが決め手になります。スクリプトはファイルを出力して終わりですが、拡張機能とCRMを組み合わせれば、抽出から管理まで1つの流れになります。ツールを比較する際の確認項目は、Googleマップ用Chrome拡張機能の比較にまとめています。

Chrome拡張機能でGoogleマップのデータを抽出する手順は？

手順は5つで、初回でも数分、2回目以降は1分ほどで終わります。業種が変わっても順番は同じです。拡張機能の追加方法は、Vonsel拡張機能のインストール手順でも確認できます。

1. 拡張機能を追加します。Googleマップスクレイパーのページから無料のVonsel Chrome拡張機能を追加し、Googleマップを開きます。
2. 業種と地域で検索します。「渋谷区 美容室」「福岡市博多区 居酒屋」のように入力します。1回の検索につき業種は1つにすると、リストが整います。カテゴリ名はGoogleマップの表記に合わせると結果が安定します。詳しくはGoogleマップのカテゴリの解説をご覧ください。
3. 取り込みを開始します。地図を動かして探索すると、事業者が名称、カテゴリ、住所、電話番号、Webサイト、評価、口コミ数の列を持つ表に追加されます。
4. Webサイトから連絡先を補います。Webサイトを掲載している事業者については、サイトを訪問して公開されているメールアドレスや追加の電話番号、SNSのリンクを探します。見つかる内容は各サイトの掲載状況によります。
5. 書き出すか、CRMで管理します。データはCSVにエクスポートできます。CRMに残せば、事業者を地図上で見ながら管理できます。エクスポートの形式やAI機能はプランによって異なります。

操作を見ながら進めたい方は、チュートリアル動画を見ると、検索から結果の取得までの流れを確認できます。

Googleマップから抽出できるデータは？ メールアドレスは取れますか？

抽出できるのは、事業者プロフィールで公開されている名称、カテゴリ、住所、電話番号、Webサイト、評価、口コミ数です。メールアドレスは例外で、Googleマップには表示されません。事業者のWebサイトを読み取る2段階目で探す必要があります。

Webサイトの有無も、有力なヒントになります。サイトを持たない店舗はWeb制作の提案先に、古いサイトの事業者は改善提案の候補になります。具体的な探し方は、ウェブサイトを持たない企業の探し方で解説しています。

1回の検索で何件まで抽出できますか？

1回の検索で表示される件数は、実務上約120件です。広い市場はエリアを区切って何度も検索し、結果を重ねて網羅します。なぜ上限があるのかは、Googleマップが検索結果を120件に制限する理由で詳しく説明しています。

東京都内の美容室を例にすると、「東京都 美容室」の1回の検索では全体を拾えません。次のように地域を格子状に分けて進めます。

1. 業種を1つ決めます。Googleマップで使われているカテゴリ名に合わせます。
2. 地域を区や駅の単位に分割します。「新宿区 美容室」「渋谷区 美容室」「世田谷区 美容室」のように、検索を分けます。
3. 検索ごとに取り込みます。1つのエリアが終わってから次に進むと、漏れが減ります。
4. 名称と住所で重複を除きます。隣り合うエリアでは同じ店が複数回出るため、最後に1つの表にまとめます。

1つの業種が終わってから、次の業種に進むのが基本です。

抽出したデータはどう使えばいいですか？

まず整え、管理できる場所に置き、連絡する順番を決めます。1回きりの一覧ならCSVで十分ですが、継続して営業するなら、誰に連絡したか、返信があったか、次に何をするかを記録できる状態が必要です。使い方の全体像は、Googleマップのデータを使った見込み客開拓にまとめています。

その役割を担うのがVonselのダッシュボードです。取り込んだ事業者は地図上に残り、ステージごとの整理、カンバン、カレンダー、メモ、アクション、タグ、カスタムフィールドで管理できます。保存したキャプチャを再び開いて事業者を追加したり、口コミを見込み客に紐づけたり、収集の履歴を残したりもできます。

AI機能、エクスポート、取得量の範囲は更新されることがあるため、最新の内容は料金ページで確認してください。

Googleマップのデータ抽出に規約や法律の問題はありますか？

確認すべきなのは、Googleの規約と、取得した連絡先の使い方に関する法律の2つです。公開情報だからといって自由に使えるとは限りません。次の3点を、実際に使う前に読んでください。これは一般的な情報であり、法的助言ではありません。

• Google マップ追加利用規約。Googleの規約は、禁止行為として「コンテンツを大量にダウンロードすること、またはコンテンツの一括フィードを作成すること」を挙げています。さらに、ビジネス リスティングのデータベースやメーリング リストを、Google マップに代わる、または実質的に類似するサービスで使う目的で作成・補強することも禁止しています。自分の用途がこれらに当たらないか、ツールを使う前に確認してください。
• 個人情報保護法。個人情報保護委員会のQ&Aでは、企業の財務情報など法人等の団体そのものに関する情報(団体情報)は個人情報に該当しない例とされています。一方で、ユーザー名やドメイン名から特定の個人を識別できるメールアドレスは、それ自体が個人情報に該当します。また、すでに公表されている情報も保護の対象から外れません。店舗名や代表電話と、担当者名入りのアドレスは分けて扱いましょう。
• 特定電子メール法。総務省の迷惑メール対策のページは、広告・宣伝メールを送る場合は原則として特定電子メール法の規制対象になると案内し、「特定電子メールの送信等に関するガイドライン」の確認を求めています。電話番号で送受信するSMSも対象です。

実務では、事業者として公開されている連絡先を中心に使い、オプトアウトの手段を用意し、停止の依頼には必ず応じてください。規約と適法性の整理は、Googleマップのスクレイピングは合法かでも解説しています。

この記事の要点

• Googleマップのデータ抽出は、検索結果の事業者情報を表にして取り出す作業で、保存済みリストとは目的が異なります。
• コードを書かないなら、Chrome拡張機能で検索から取り込み、CRMで管理する流れが最短です。
• メールアドレスは地図に出ません。Webサイトを読み取る2段階目で探します。
• 件数の上限は約120件なので、区や駅ごとに分けて検索し、重複を除いてまとめます。
• 使う前に、Googleの規約、個人情報保護法、特定電子メール法を確認します。