ホームページがない会社の探し方 Googleマップで数分で見つける手順

ホームページがない会社は、どうやって探せますか？

ホームページがない会社とは、Googleマップに電話番号と住所は載っているものの、ウェブサイトのリンクがない事業者のことです。探すには、Googleマップで業種と地域を検索し、Chrome拡張機能で結果を取得してウェブサイト欄が空の行に絞り込み、最後に1件ずつ手作業で確認します。

コードもAPIキーも必要ありません。1つの業種を1つの市区町村で調べるなら、手順はすぐに終わります。流れを先に見たい方は、拡張機能のページでチュートリアル動画を見ると、検索から絞り込み済みの一覧までの一連の操作が確認できます。

1. 業種と地域を決める。「大阪市 美容室」「福岡市 工務店」のように、具体的な業種を1つの地域に絞って検索します。1回の検索を1業種1地域にすると、一覧が散らかりません。
2. 検索結果を取得する。Vonselのポップアップを開くと、表示中のビジネスが行として並びます。名前、電話番号、住所、カテゴリ、評価、ウェブサイト欄が取得されます。
3. ウェブサイト欄が空の行に絞る。空欄の行だけを残します。具体的な操作は、Vonselでウェブサイトを持たない企業を絞り込む手順で画面つきで紹介しています。
4. 1件ずつ確認する。店名と地名で検索し、プロフィールのリンクを開いて、実際にホームページがないかを確かめ、あれば一覧から外します。
5. ダッシュボードに送る。残った事業者は、地図上のCRMに入ります。そこで電話の順番や訪問ルートをエリア単位で組み立てられます。

ホームページがない会社は怪しいのですか？

ホームページがないというだけで、怪しい会社とは言えません。ただし、調べる側の不安は実在します。2025年6月に、制作会社の株式会社NEXER Groupと株式会社くまwebが全国の男女891人にインターネット調査を行い、結果を公開しています。気になる会社を調べる手段は「検索エンジン」が86.3%で最多でした。SNSのアカウントだけでホームページがない会社については、42.5%が「信用できる会社か不安になる」と答えています。ホームページ制作を手がける会社による調査なので、立場に偏りがあることは前提にして読んでください。

この数字は、売る側にとっては提案の根拠になります。店名を検索した人は、ほとんどの場合、ホームページを探します。そこに何もなければ、オーナーが気づかないところで機会を逃しているかもしれません。一方で、会社の実在を確かめたい人には、公的なデータベースが使えます。国税庁法人番号公表サイトでは、法人番号の指定を受けた法人の商号、所在地、法人番号の基本3情報を検索できます。個人で営業するお店は対象外のことが多いため、電話や来店でも確認します。

なぜGoogleマップにはホームページがない会社が載っているのですか？

Googleが、ウェブサイトを必須にしていないからです。Googleビジネスプロフィールのガイドラインでは、個々のビジネス拠点に直接つながる電話番号を指定するか、拠点ごとに1つのウェブサイトを指定するよう案内されています。つまり電話番号があれば足り、配管工事店でも美容室でも、サイトを持たないまま地図に載り、口コミを集め、検索で上位に出ることがあります。

現場でよく聞く理由は単純です。紹介と常連で仕事が回っている、予約はInstagramや電話で足りている、制作費が高そうで後回しにしてきた、文章や写真を用意する時間がない。どれも、すでにプロフィールを作り、口コミを集め、電話にも出ている事業者の事情で、ホームページ制作やローカルSEOにとっては温度の高い見込み客です。

ただし、空欄をすべて同じに扱うことはできません。Googleは、プロフィールに予約や注文などのリンクを追加できるとヘルプで説明しています。注文リンクだけがあるラーメン店と、何もない個人商店では、提案の中身が変わります。この違いを見分けるのが、次の確認の手順です。

どの探し方が一番速いですか？

検索エリア全体を拡張機能で取得する方法が、再現しやすく最も速い探し方です。手作業のスクロールは数件の確認に向き、街歩きは1つの商店街に向いています。実際には2つを組み合わせる人が多くいます。

市区町村をまたいで広く調べたいときは、地区ごとに1回ずつ取得して重ねていきます。同じ事業者が複数の結果に出てくる場合の重複は、Google Place IDの逆引きで扱う識別子を使うと避けやすくなります。

本当にホームページがないか、どう確認しますか？

店名と地名で検索し、プロフィールのリンクを全部開いてください。空欄は「どこを見るか」を教えてくれるだけで、証拠ではありません。この手順を飛ばすと、すでにサイトのあるお店に「ホームページはいかがですか」と送ってしまう、恥ずかしい失敗につながります。次のチェックリストを、リストに入れる前の全件に使います。

1. 「店名 地名」で検索する。公式サイトが出てきたら、その事業者は外します。
2. プロフィールのリンクを開く。予約、注文、SNSのリンクがあれば、提案内容を変える材料になります。
3. 口コミの新しさを見る。最近の口コミがあれば、営業中で動いている事業者です。
4. 電話番号を1度試す。つながらない番号は、見込み客ではありません。
5. 法人なら実在を確認する。国税庁法人番号公表サイトで商号と所在地を照合します。

1件に2分かけても、返信率の差で取り戻せます。開店したばかりの事業者は、プロフィールがサイトより先にできていることがよくあります。早めに声をかける価値があるため、新規開業企業リストの作り方もあわせて読んでみてください。

どの業種にホームページがない会社が多いですか？

電話、紹介、来店で顧客を獲得する業種が、最初に調べるのに向いています。以下は出発点となる傾向であり、割合の数字ではありません。実際の割合は、あなたの地域で取得した結果が教えてくれます。

ホームページがない会社のリストを、受注につなげるには？

売り込みの前に、「店名で検索したお客さんが行き着く先がない」という状況を伝えてください。いま他へ流れているお客さんの受け皿として、ホームページを提案します。次の一歩は小さくします。10分の電話、1ページのサンプル、無料の現状確認で十分です。

表計算の一覧は出発点にすぎません。Vonselのダッシュボードでは、取得した事業者が地図上に並ぶので、電話の順番や訪問ルートを地区ごとに組み立てられます。取得した事業者にGoogleの口コミを追加すれば、お客さんが褒めている点や困っている点を読み取れます。「メニューがネットで見つからない」という口コミのあるカフェは、1ページのサイトを提案する理由が最初からそろっています。さらに、事業者ごとに、見つけた内容に触れたAIメールの下書きを作れます。

売り込み方の全体像は、ウェブサイトを持たない企業を探してウェブデザインを販売する方法にまとめています。サイトはあるが古い会社を探す場合は、古いホームページの会社を探す方法が参考になります。無料で始められ、規模を広げる段階の機能は料金ページで確認できます。

ホームページがない会社に営業メールを送っても大丈夫ですか？

広告宣伝メールは、原則として相手の事前の同意がなければ送れません。地図の情報は公開されていても、連絡の方法には別のルールがかかります。データの取得そのものについては、Googleマップのスクレイピングは合法かで整理しています。法人向けか個人向けかの違いは、B2BデータとB2Cデータの法的な違いが参考になります。

メールについては、日本データ通信協会の迷惑メール相談センターが特定電子メール法を次のように説明しています。広告宣伝メールは原則としてあらかじめ送信の同意を得た相手にだけ送れること、送信者の名称やオプトアウト先などの表示義務があること、送信者情報を偽ってはならないことです。ホームページなどで公表されている団体や営業を営む個人のメールアドレスは、オプトイン規制の例外とされます。ただし、アドレスとともに送信を拒否する旨が表示されていれば例外になりません。

送信者情報を偽った場合や命令に従わない場合は、1年以下の拘禁刑または100万円以下の罰金、法人には3000万円以下の罰金とされています。ホームページがない会社には、そもそも公表メールがないことが多いので、まず電話や訪問、郵送を軸にするのが現実的です。ほかの連絡手段にも別の法令が関わる場合があります。これは一般的な情報であり、法的助言ではありません。大規模に送る前に、専門家へ確認してください。

この記事の要点

• ホームページがない会社は、Googleマップの電話番号と住所があり、ウェブサイト欄が空の事業者です。
• ホームページがないことは、それだけでは怪しい根拠になりません。実在は国税庁の法人番号公表サイトなどで確かめられます。
• 拡張機能で取得し、空欄に絞り、必ず1件ずつ確認してから連絡します。
• メールの前に特定電子メール法を確認し、公表メールがない会社には電話や訪問から始めます。