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病院リストの作り方:Googleマップで医療機関の一覧を作成する

診療科と地域ごとに病院・クリニックを収集し、厚生労働省の医療情報ネットで照合して、営業に使える地図付きのCRMに変えるまでの手順を解説します。

この記事のポイント
  • 病院リストとは、病院・クリニックの名称、診療科、住所、電話番号、ウェブサイトなどを一覧にしたデータです。
  • 母数の目安は、厚労省の2026年7月末概数で病院7,942、一般診療所105,702、歯科診療所64,975です。
  • 実在確認は医療情報ネット(ナビイ)、電話・ウェブサイト・評価の補完はGoogleマップと使い分けます。
  • 広告宣伝メールは原則として特定電子メール法の対象です。送信者の表示と受信拒否への対応を前提にします。
  • Vonselの無料抽出は月200件まで。1つの地域と1つの診療科を試すには十分な量です。

病院リストとは何か、どこからデータを集めるのか?

病院リストとは、病院・クリニックの名称、診療科、住所、電話番号、ウェブサイトを一覧にしたものです。最短の作り方は、Googleマップで「地域+診療科」を検索してChrome拡張機能で結果を取得し、厚生労働省の医療情報ネット(ナビイ)で名称と所在地を照合する方法です。

「病院 リスト」「クリニック リスト」で検索すると、出てくるのは販売業者の名簿や一覧ページが中心です。一度きりの購入なら便利ですが、診療科や地域を自分で絞り込めず、データがいつ時点のものか分からず、同じファイルが競合にも売られていることがあります。自分で作るリストなら、売りたい診療科と地域だけに絞った、取得日の分かるデータが手に入ります。

現実的な情報源は4つあります。それぞれ得意なことと限界が違うため、役割を分けて使います。

情報源得られるもの主な限界
医療情報ネット(ナビイ)病院・診療所・歯科診療所・助産所を、施設名称、診療科目、所在地、受付時間などから無料で検索できます。営業に使うウェブサイトや口コミの情報を一覧で得る用途には向きません。
厚労省の医療施設動態調査病院、一般診療所、歯科診療所の施設数と、都道府県別・開設者別の内訳が分かります。施設数を示す統計で、個別の医療機関の一覧ではありません。
Googleマップ施設名、カテゴリ、住所、電話番号、ウェブサイト、営業時間、評価、口コミ件数を取得できます。メールアドレスは表示されません。医院と医師個人が別々に載ることがあります。
各医院のウェブサイト公開されているメールアドレス、追加の電話番号、問い合わせフォーム、SNSなどが見つかります。どこまで載っているかは各医院の公開内容次第です。

Googleマップでは、組織と個人の両方がリスティングを持てます。Googleビジネスプロフィールのガイドラインでは、医師や歯科医師などの個人専門家に専用のプロフィールを作れる場合があり、同じ事業所に複数の専門家がいるときは運営組織が別にプロフィールを作ると説明されています。そのため、医師が複数いる1つのクリニックが、地図上では複数のエントリとして並ぶことがあります。重複の整理は、最後にまとめて行うのではなく、手順の一つとして組み込む必要があります。

日本の病院・クリニックは全国に何件あるのか?

2026年7月末の概数で、全国の病院は7,942、一般診療所は105,702、歯科診療所は64,975です。数字は厚生労働省の医療施設動態調査(令和8年7月末概数)によるもので、リスト作りの母数と、取りこぼしの確認に使えます。

地域病院一般診療所歯科診療所
全国7,942105,70264,975
東京都62115,59510,488
神奈川県3307,3204,849
大阪府4969,1285,279
愛知県3025,8203,577
福岡県4404,8282,946
北海道5153,4022,616

同じ統計の開設者別の内訳を見ると、リストの性格が診療科によって大きく違うことが分かります。一般診療所105,702のうち、医療法人が開設するものは48,704、個人が開設するものは37,940で、個人開設は約36%です。歯科診療所では64,975のうち46,542が個人開設で、約72%を占めます。病院は7,942のうち5,551が医療法人で、約70%です。

この違いで、営業の組み立ても変わります。個人開設の診療所では、院長本人が経営の意思決定者であることが多く、窓口の電話が最短の入り口になります。一方で、院長の氏名は個人情報にも当たり得るため、扱いには注意が必要です。医療法人や病院は、窓口が事務部門になる傾向があり、問い合わせフォームや代表番号からの紹介が基本になります。

なお、Googleマップに載っている医療機関がすべてではありません。統計の施設数と、自分が取得できた件数を見比べ、差が大きい地域は検索範囲を区や市の単位に分け直して再取得します。

Googleマップで病院リストを作るにはどうすればよいか?

地域と診療科を決め、検索結果をすべて取得し、ウェブサイトの情報で補完し、重複を整理して作ります。市区町村レベルの1つの地域なら、1時間ほどで最初のリストができます。

  1. 狙う診療科と地域を決めます。実際に提案できる範囲に絞ります。例えば「横浜市の皮膚科」や「大阪市北区の内科」のように、診療科と地域を一つずつ選びます。
  2. 患者が使う言葉で検索します。「渋谷区 皮膚科」「名古屋市中区 小児科」のように、地域名と診療科を組み合わせます。Googleマップのカテゴリの解説も参考にすると、どのカテゴリで探すべきか判断しやすくなります。
  3. 検索結果をすべて取得します。Vonselの拡張機能で「開始」を押してマップを動かすと、表示された事業所の情報が順に集まります。一度の検索で表示される件数には上限があるため、区や市の単位で検索を分けます。上限の仕組みは、Googleマップの検索結果の上限の記事で説明しています。
  4. ウェブサイトの情報で補完します。Googleマップはメールアドレスを表示しません。Vonselは、掲載されているウェブサイトを訪問し、公開されているメールアドレス、追加の電話番号、対応しているSNSのリンクを探します。
  5. 重複を整理してタグを付けます。住所や電話番号が同じクリニックと医師のエントリを統合し、診療科と地区のタグを付けます。
  6. 医療情報ネットで照合します。名称と所在地のサンプルを確認してから、リスト全体を信頼します(次のセクションで解説します)。
  7. エクスポートするか、CRMに保存します。ファイルとして書き出すか、各医院を地図上のリードとして保存し、段階ごとに管理します。

実際の操作を見たい場合は、抽出ページのチュートリアル動画をご覧ください。マップ上でデータが集まっていく様子を確認できます。

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Googleマップを検索し、公開されているウェブサイトの連絡先を集め、見込み先をCRMで整理します。無料の抽出は月200件まで。AIとエクスポートはプランによって異なります。
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医療情報ネット(ナビイ)で医療機関の情報を照合するには?

医療情報ネット(ナビイ)で施設名称や所在地を入力して検索し、Googleマップで取得した名称・住所と見比べます。一致すれば、その医療機関が公的な検索サービスにも載っていると確認できます。一致しない場合は、移転や閉院、屋号の変更、マップ上の別名での掲載などが考えられます。

ナビイは厚生労働省が運営する全国の医療機関の検索サービスで、病院、診療所、歯科診療所、助産所の機関区分と、施設名称、診療科目、所在地、受付時間といった条件で絞り込めます。サイトの案内には、都道府県ごとの独自の検索項目から探す機能もあります。利用にあたっては、同サイトの利用規約・リンク・著作権の案内を確認してください。

照合のコツは、全件ではなくサンプルで始めることです。地域ごとに10件ほどを無作為に選び、名称、住所、診療科が一致するかを確認します。一致率が低い地域は、検索語やカテゴリの選び方を見直します。数百件を超える場合は、確認済みかどうかを列で持たせ、営業に使う分だけを優先して確かめます。

ナビイは「実在と所在地の確認」に使い、営業の判断材料はGoogleマップと医院のウェブサイトから得る、と分けて考えると運用が楽になります。ナビイの情報だけでは、ウェブサイトがあるかどうか、口コミの評価が高いかどうか、電話に出てもらえる時間帯かどうかといった、最初の接触に必要な材料が揃いません。

病院リストにはどの項目を持たせるべきか?

よいレコードには、変わりにくい識別情報、連絡手段、営業の切り口になる指標が1つ以上含まれています。歯科だけを対象にする場合は、歯科医のメールリストの作り方も併せてご覧ください。

項目取得元使いどころ
施設名と診療科Googleマップのカテゴリ、医療情報ネットセグメント分けと、最初のメッセージの書き出し
機関区分(病院・診療所・歯科診療所)医療情報ネット提案内容と窓口の切り分け
住所と地図上の位置Googleマップ訪問ルートとエリア別の計画
電話番号Googleマップ、医院のウェブサイト電話営業と、つながりやすい時間帯の確認
ウェブサイトのURLGoogleマップメール探索と、サイトなしの抽出
公開されているメールアドレス・問い合わせフォーム医院のウェブサイトメールまたはフォームでの連絡
評価と口コミ件数Googleマップ評判改善の提案材料
照合ステータス自分で付与医療情報ネットで確認済みかどうかの管理

保存するのは、施設名、代表電話、代表メールなど、事業所レベルの情報にとどめます。患者に関する情報は、リストに含めてはいけません。院長や医師個人の氏名を載せる場合も、公開情報の範囲にとどめ、個人情報保護法の観点から取り扱いに注意してください。

病院リストは誰が使い、どう営業に活かせるのか?

主な利用者は、医療機関向けにウェブサイト制作、集患、予約システム、口コミ対策、事務支援などのサービスを提供する会社やフリーランスです。必要なのは、解決できる課題ごとに分けられるリストです。

だから、追加の項目が効いてきます。ウェブサイトのないクリニックは、サイト制作の提案先になります。評価が低く口コミが多い医院は、評判対策の提案先です。Googleのプロフィールが未整備の医院には、最初の会話で示せる簡単な改善点を持っていけます。こうした絞り込みの方法は、ウェブサイトを持たない企業の探し方で詳しく紹介しています。

歯科医院に絞るなら、診療の流れに合わせた管理の考え方を歯科医院向けCRMの記事で確認できます。同じ手順は、獣医師の一覧づくりのような近い業種にも応用できます。

病院リストの価値は、名前を挙げられる課題の鋭さで決まります。ウェブサイトなし、口コミが弱い、プロフィールが古いといった切り口で並べ替えれば、同じ200件が、短くて話しやすい見込み先リストに変わります。

病院リストで営業メールを送るのは合法か?

公開されている事業所の情報を集め、事業者として医療機関に連絡すること自体は一般的なB2Bの手法です。ただし、メールの送り方は法律で規制されています。日本では、総務省の迷惑メール対策のページが、広告宣伝メールは原則として特定電子メール法の規制対象であり、携帯電話番号宛てのSMSも対象になると案内しています。

総務省・消費者庁の「特定電子メールの送信の適正化等に関する法律のポイント」によれば、広告宣伝メールはあらかじめ同意した相手にのみ送れるオプトイン方式が原則です。例外として、取引関係にある相手、名刺などで自分のアドレスを知らせた相手、そして自分のメールアドレスをインターネットで公表している者(個人の場合は営業を営む場合に限る)が挙げられています。ただし、アドレスの公表とあわせて広告宣伝メールを送らないよう求める記載がある場合は、同意なしに送ることはできません。

確認事項内容
送信の根拠同意の取得、または例外に当たるかを送信前に確認します。公表アドレスへの送信は、拒否の記載がないことが条件です。
表示義務送信者の氏名または名称、受信拒否の通知ができる旨とその連絡先(メールアドレスまたはURL)を表示します。
受信拒否受信拒否の通知を受けたら、以後は送信しません。通知を受けた記録も残します。
同意の記録同意を得て送る場合は、同意を得た状況の記録を保存します。保存期間は、最後に送信した日から1か月です。
対象外の連絡電話や問い合わせフォームは別のルールと運用になります。実施前に個別に確認してください。

違反した場合、総務大臣および内閣総理大臣による命令の対象となり、命令に従わないと1年以下の懲役または100万円以下の罰金(法人には3,000万円以下の罰金)が科されることがあります。個人向けの通信販売のメール広告には、さらに特定商取引法が適用される場合があります。

患者の個人情報を扱わないという大前提に加え、より広い論点はGoogleマップのスクレイピングは合法かや、B2BデータとB2Cデータの法的な違いで整理しています。本記事は一般的な情報提供であり、法的助言ではありません。実際の運用は、弁護士などの専門家にご相談ください。

病院リストを顧客獲得につなげるにはどうすればよいか?

医院を地図上のリードとして管理し、段階ごとに対応を進め、リストで見つけた事実を書いた連絡を送ります。スプレッドシートはエクスポートで止まりますが、地図付きのCRMはフォローアップを続ける場所になります。

Vonselでは、Googleマップで検索して「開始」を押すだけで、拡張機能が探索中の事業所情報を集めます。その後、掲載されているウェブサイトを訪問し、公開されているメールアドレス、追加の電話番号、SNSのリンクを探します。見つかる内容は各ウェブサイトの公開内容次第です。ダッシュボードでは、事業所を地図上に表示し、段階別に整理し、詳細を編集できます。カンバン、カレンダー、メモ、アクション、タグ、カスタムフィールドも使えます。VonselのGoogleマップ抽出ツールの無料抽出は月200件まで対応しており、AIとエクスポートはプランによって異なります。各プランの内容は料金ページで比較できます。

最初の実践として、診療科を1つ、地域を1つ選び、取得して、サイトのないクリニックにタグを付け、最初の10件に連絡してみましょう。1週間ほどで、その診療科を広げる価値があるかどうかが見えてきます。

情報源

今日から病院リストを作りましょう
Googleマップを検索し、公開されているウェブサイトの連絡先を集め、見込み先をCRMで整理します。無料の抽出は月200件まで。AIとエクスポートはプランによって異なります。
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よくある質問

病院リストとは何ですか?
病院リストとは、病院やクリニックの名称、診療科、住所、電話番号、ウェブサイトなどを一覧にしたデータのことです。市販の名簿を買う方法もありますが、Googleマップで検索した結果を拡張機能で取得し、厚生労働省の医療情報ネットで名称と所在地を照合すれば、自分で最新のリストを作れます。
日本全国の病院とクリニックを網羅した無料の公式リストはありますか?
厚生労働省の医療情報ネット(ナビイ)で、病院・診療所・歯科診療所を施設名称、診療科目、所在地から無料で検索できます。厚労省の医療施設動態調査は施設数を示す統計で、個別施設の一覧ではありません。営業に必要な電話番号やウェブサイトを補うため、多くの場合Googleマップと併用します。
特定の地域や診療科の病院リストを作るにはどうすればよいですか?
Googleマップで「渋谷区 皮膚科」「大阪市北区 内科」のように地域と診療科を組み合わせて検索し、Chrome拡張機能で表示された結果をすべて取得します。区や市の単位で繰り返すと取りこぼしが減ります。その後、重複を整理し、医療情報ネットで名称と住所を確認してから、エクスポートするかCRMに保存します。
Googleマップから病院のメールアドレスは取得できますか?
Googleマップ自体はメールアドレスを表示しません。取得できるのは、名称、住所、電話番号、ウェブサイト、営業時間、評価などです。Vonselは掲載されているウェブサイトを訪問し、公開されているメールアドレスや追加の電話番号、SNSリンクを探します。見つかる内容は各医院の公開情報次第で、ない場合は電話や問い合わせフォームを使います。
病院やクリニックに営業メールを送ることは合法ですか?
広告宣伝メールは原則として特定電子メール法の規制対象で、あらかじめ同意した相手に送るオプトイン方式が基本です。メールアドレスをインターネットで公表している事業者などには例外がありますが、送信者の表示や受信拒否への対応は必要です。本記事は一般的な情報であり、法的助言ではありません。個別の判断は専門家にご相談ください。
医療情報ネットとGoogleマップの違いは何ですか?
医療情報ネットは厚生労働省が運営する公的な医療機関の検索サービスで、機関区分や診療科目、所在地などから探せます。Googleマップは、ウェブサイト、電話番号、営業時間、評価、口コミ件数まで載る民間の地図サービスです。前者で医療機関として実在するかを確かめ、後者で連絡手段と評判を補うという役割分担になります。
病院リストはどのくらいの頻度で更新すべきですか?
新しい営業施策を始める前に必ず取り直し、少なくとも数か月ごとの更新をおすすめします。厚労省の医療施設動態調査では、2026年7月末の概数で前月比、歯科診療所が60施設、一般診療所が10施設、病院が2施設減っています。開業や閉院、移転は毎月起こるため、古いリストの掃除より新しく取得し直すほうが速い場合が多いです。