歯医者リスト の作り方：歯科医院の営業リストをGoogleマップで作成する

歯医者リストとは何で、何を入れておけばよいですか？

歯医者リストとは、歯科医院の名称・住所・電話番号・ホームページ・メールアドレスなどを院ごとに一覧にした営業用のデータです。Googleマップで「歯科 ＋ 地域名」を検索し、各院の公開サイトから連絡先を集めれば、販売リストを買わなくても、取得日と出典が分かる最新のリストを自分で作れます。

「歯医者リスト」と「歯科医院リスト」「歯科医院の営業リスト」に違いはありません。「歯医者」は口語、「歯科医院」は正式な呼び方というだけで、営業の現場ではどれも同じ意味で使われます。この記事は、歯科医院に商品やサービスを提案する側（B2B）のための解説です。患者として近くの歯医者を探したい場合は、厚生労働省の医療情報ネット（ナビイ）を使ってください。

メールアドレスだけを並べた一列では、規模の大きい院と、先月開業したばかりの院の区別がつきません。院ごとに1行で、名称、住所、電話、サイト、メール、Google評価、口コミ数、取得日をそろえた表にすると、誰に何を提案するかを決められるようになります。歯科材料や機器、予約・電子カルテなどのソフト、ホームページ制作やMEO、人材紹介、開業支援やリースなど、歯科医院に売る商材は幅広くあります。Vonselの社内データ（2026年）では、歯科医院は有料チームが最も多く検索する業種のひとつです。

歯科診療所は全国に何件あり、どんな経営形態が多いですか？

厚生労働省の医療施設調査では、令和6年（2024年）10月1日現在の歯科診療所は66,378施設で、前年より440施設（0.7%）減っています。そのうち開設者が個人の診療所は48,667施設で、全体の73.3%を占めます。数字は厚生労働省の「令和6（2024）年医療施設（動態）調査・病院報告の概況」に掲載されています。

この数字から、営業リストについて分かることが2つあります。1つ目は、開設者が個人の院が多いため、メールの宛先は院長が目を通す問い合わせ用アドレスになりやすいことです。2つ目は、毎年の開業と閉院で院が入れ替わるので、取得日のないリストは古くなるほど使えなくなることです。

公的な検索手段としては、厚生労働省の医療機能情報提供制度と医療情報ネット（ナビイ）があります。ナビイは、患者が医療機関を適切に選べるよう、全国の医療機関を診療日や診療科目などで検索できる仕組みで、令和6年4月から全国統一で運用されています。目的は患者の医療機関選びの支援であり、営業メールの宛先を集める仕組みではありません。そのため、公式のデータだけではメールアドレスまで揃わないことがあります。

歯科医院のリストを手に入れる4つの方法は何が違いますか？

入手方法は、リストの購入、公的データでの調査、手作業での調査、Googleマップからの自作の4つです。出典、鮮度、独占性、院ごとの情報量、手間が大きく違うため、売るものと営業エリアに合わせて選びます。

手作業で調べる方法は、Googleマップで検索して1院ずつサイトを開き、メールをコピーするため、とても時間がかかります。この手間を減らすのがGoogleマップの抽出ツールです。販売リストを買う場合は、取得時期、メールアドレスの出所、他社への販売の有無を、購入前に必ず確認してください。受け取ったリストは、送る前にメールアドレスを確認する方法を参考に、バウンスを減らしておきましょう。

Googleマップで歯医者リストを作る手順は？

手順は6つです。エリアと商材を決め、Googleマップで検索し、公開サイトから連絡先を集め、重複を整理し、メールを確認し、CRMに取り込みます。重複の整理とメールの確認は、整った入力があって初めて機能するため、順番を守ってください。

1. エリアと売るものを決めます。「東京23区」や「大阪市」のように、区や市の単位で範囲を決めます。機器は規模の大きい院、集客やファイナンスは小規模な院や新しい院、というように商材で優先する院が変わります。
2. Googleマップで検索します。「歯科 新宿区」「矯正歯科 名古屋市」「小児歯科 福岡市」のように、診療科目と地域名を組み合わせます。Vonselで開始ボタンを押すと、地図を動かしながら、見えているピンの外側も含めて結果を集めます。区や市ごとに分けると取りこぼしが減ります。
3. 公開サイトから連絡先を集めます。Googleマップにはビジネスのメールアドレスが載っていません。Vonselは各院の公開サイトを訪れて、公開されているメール、追加の電話番号、対応するSNSのリンクを集めます。見つかる内容は、各サイトが何を公開しているかによって変わります。
4. 重複を整理します。同じ医療法人の分院や、「〇〇デンタルクリニック」と「〇〇歯科」のような表記ゆれで、同じ院が複数並ぶことがあります。名称と住所、次に電話番号とドメインで照合し、1院1行にします。
5. メールアドレスを確認します。存在しないアドレスに送ると送信元の評判が下がります。構文、ドメイン、受信可否を送信前に確認してください。
6. CRMで管理します。院を地図上で見ながら、ステージ、メモ、タグ、独自の項目で整理すれば、リストをそのまま営業の進行表として使えます。

実際の操作は抽出のチュートリアル動画で確認できます。無料の抽出枠は毎月200件で、それ以上が必要になったら料金ページでプランを比較してください。エリアを絞って営業する考え方は、Googleマップのデータでプロスペクティングする方法でも解説しています。

歯医者リストにはどの項目を持たせるべきですか？

各行に必要な項目は10個です。院名、住所、電話、ホームページ、メール、メールの確認状況、Google評価、口コミ数、出典、取得日をあらかじめ決め、全部の行に同じ形で入れます。そうすれば、連絡先の羅列が検索や絞り込みのできるデータになります。

歯科医院に営業メールを送るのは違法ですか？

一律に違法ではありません。日本では特定電子メール法が、広告宣伝メールを原則として事前に同意した相手にしか送れないと定めています（オプトイン規制）。ただし、ホームページなどで公表している団体または営業を営む個人のメールアドレスは例外とされ、アドレスと一緒に送信を拒否する旨の表示がある場合は、例外になりません。

この内容は、総務省の所管法令を解説している日本データ通信協会（迷惑メール相談センター）の「特定電子メール法」のページに基づいています。送る前に、次の5点を確認してください。

1. 送信先が、院のホームページで公表されている問い合わせ用などのアドレスであることを確認します。
2. アドレスの近くに「広告宣伝メールの送信を拒否する」旨の表示がないことを確認します。
3. 本文に、送信者の氏名または名称、受信拒否の連絡先（メールアドレスまたはURL）、受信拒否ができる旨、送信者の住所、苦情・問い合わせ先を記載します。
4. 受信拒否の連絡を受けた院には以後送らないよう、除外リストを最初から作っておきます。
5. 送信元のアドレスなど、送信者情報を偽りません。

送信者情報を偽って送信した場合などには、1年以下の拘禁刑または100万円以下の罰金（法人は3,000万円以下の罰金）が科されます。また、特定電子メール法は主に送信者への規制で、広告主への規制である特定商取引法とは別の法律です。開設者が個人の診療所が多いため、宛先が「団体」か「営業を営む個人」かを意識して確認しましょう。判断に迷う場合は専門家に相談してください。この記事は一般的な情報であり、法的助言ではありません。

B2Bのデータと個人向けのデータで法的な扱いがどう違うかはB2BデータとB2Cデータの法的な違い、Googleマップから情報を集める行為そのものについてはGoogleマップのスクレイピングは合法かで整理しています。

何を売る場合に、どの歯科医院から連絡すべきですか？

売るものによって、リストで見るべき手がかりが違います。商材に合う手がかりでリストを絞り込めば、1通目から「あなたの院のための提案」として読んでもらえます。次の表は、組み合わせの一例です。

最初のメールは、次の4点を押さえると読まれやすくなります。

1. 件名に、院名か地域を入れます。
2. 冒頭の2行で、その院の具体的な事実を1つ挙げます。地域、口コミの傾向、ホームページの内容などです。
3. 提案は1つ、お願いも1つ（10分の説明など）に絞ります。
4. 送信者情報と、受信拒否の方法を必ず書きます。

返信や追客の状況はCRMに記録しておきましょう。反応が薄い場合のフォローは2〜3回にとどめます。歯科医院側がどのようなCRMを必要としているかは、歯科医院向けCRMの記事を読むと、提案の切り口をつかめます。

歯医者リストづくりの要点は？

• 歯科診療所は全国に66,378施設あり、年々入れ替わります。取得日のあるリストを使いましょう。
• Googleマップで地域ごとに検索し、各院の公開サイトから連絡先を集めると、自分の条件でリストを作れます。
• メールは送る前に確認し、特定電子メール法の表示義務と送信拒否の扱いを守りましょう。
• 評価、口コミ数、サイトの有無といった手がかりで、商材に合う院から連絡しましょう。