Googleマップのメールアドレス抽出企業サイトの公開アドレスを無料で集める方法

メールアドレス抽出とは、Googleマップで企業の一覧を取得し、各企業のウェブサイトに公開されているメールアドレスを読み取って、リストにまとめる作業です。マップの店舗情報そのものにはメールアドレスが載らないため、この2段階が欠かせません。Vonselは無料のChrome拡張機能で、両方を続けて実行します。

Googleマップにメールアドレスが表示されないのはなぜですか？

店舗情報が、メールアドレスを持つ前提でつくられていないからです。表示されるのは、名前、カテゴリ、住所、電話番号、ウェブサイト、営業時間、評価、口コミまでです。開発者向けも同じで、Places APIのデータフィールドには電話番号とウェブサイトURIがありますが、メールアドレスの項目は一つもありません。

メールアドレスは、ウェブサイトのワンクリック先にあります。多くの企業が、お問い合わせページ、会社概要、フッターのいずれかに info@ や contact@ のようなアドレスを載せています。問い合わせフォームだけを用意して、アドレスを載せないサイトもあります。そのため、Googleマップのメールアドレス収集ツールは、実際には2つの工程に分かれます。マップの検索結果を取得し、そのあと各ウェブサイトを開いて公開内容を読む、という流れです。

開いているページだけを読む汎用の抽出ツールは、地域の営業リスト作りには向きません。企業の一覧が見えず、一度に1ページしか扱えないからです。次の表は、マップからメールアドレスを集めるときによく使われる4つの方法の比較です。

Googleマップからメールアドレスを抽出する手順は？

手順は5つです。拡張機能を入れ、検索し、開始を押し、地図を動かして、保存とエクスポートを行います。作業はすべてChrome上の、いつものGoogleマップで完結します。先に操作を見たい場合は、拡張機能のページにあるチュートリアル動画をご覧ください。

1. 拡張機能をインストールします。ZIPファイルをダウンロードし、chrome://extensions を開いてデベロッパーモードをオンにし、解凍したフォルダを読み込みます。拡張機能のページに、スクリーンショット付きで各手順があります。
2. Googleマップで検索します。「大阪市 歯科医院」や「名古屋 税理士事務所」のように、業種と地域を具体的にします。絞るほど、きれいなリストになります。
3. 「地図の移動時に結果を更新」をオンにして、開始を押します。Vonselは地図を動かすたびに企業を集めていくので、最初に見えているピンだけに限られません。
4. 対象エリアの中を動かします。狙いたい駅周辺や区ごとに、地図を移動します。一時停止、再開、検索の保存は、いつでもできます。
5. 保存、補完、エクスポートします。Vonselは企業のウェブサイトを訪ね、公開されているメールアドレス、追加の電話番号、最大118のSNSなどのプラットフォームへのリンクを探します。結果はCRMに取り込むか、ファイルに書き出せます。

手元にあるサイトの連絡先だけが必要なら、同じ考え方で1つのドメインからも抽出できます。マップ全体の流れをもっと詳しく知りたい方は、Googleマップのデータ抽出ガイド（無料）をご覧ください。

メールアドレス抽出ツールで取れる情報と、取れない情報は？

取れるのは、各企業が自分で公開した情報だけです。結果はサイトごとに違うので、空欄が出ることを前提にしてください。ページに載っていないアドレスを、ツールが作り出すことはできません。

空欄になりやすいのは、ウェブサイトがない企業、問い合わせフォームしかないサイト、そして担当者名の入ったアドレスがほしいのに info@ のような共有アドレスしかない場合です。サイトを持たない企業は、ホームページ制作や予約システムの有力な見込み客にもなります。ウェブサイトを持たない近くの企業で探せます。

エクスポートファイルは、データ項目ごとに1列です。そのままスプレッドシートで開けますし、HubSpot、Pipedrive、Instantly、lemlist、Mailchimpなどにも取り込めます。

送信前に、抽出したメールアドレスをどう確認すればよいですか？

確認は4段階です。重複を消し、共有アドレスと個人宛てを分け、届くかどうかを検証し、少量ずつ送ります。抽出したままの生のリストには、古いアドレスや共有アドレスが混ざっているのが普通で、そのまま送ると送信ドメインの評価が下がります。

1. 重複を消します。チェーン店や複数店舗のブランドは、店舗ごとに同じ受信箱を載せていることがあります。
2. 共有アドレスと個人宛てを分けます。info@ や contact@ は担当チームに届きます。氏名の入ったアドレスは個人に届くので、扱いに注意が必要です（次の見出しを参照）。
3. 検証します。メールを送らずに確認する方法は、メールアドレスの検証方法をご覧ください。
4. 少量から始めます。いきなり大量に送らず、送信ドメインを少しずつ慣らしてください。

受信側のサービスも基準を設けています。Gmailのメール送信者のガイドラインは、Postmaster Toolsで報告される迷惑メール率を0.10%未満に保ち、0.30%以上にならないようにすることを求めています。また、Gmailアカウントに1日5,000件を超えるマーケティングメールを送る場合は、ワンクリックでの登録解除が必要です。件数が少ない送信者も、評価の仕組みから外れるわけではありません。

日本で、抽出したメールアドレスに営業メールを送ってもよいですか？

企業が公開しているビジネス用アドレスを集めること自体は、BtoBの営業でよく行われています。ただし、送信は法律の対象です。以下は一般的な情報であり、法的助言ではありません。個別のケースは弁護士などに相談してください。

特定電子メール法。総務省の「特定電子メールの送信の適正化等に関する法律のポイント」によると、広告宣伝メールは、原則としてあらかじめ同意した相手にだけ送れます（オプトイン方式）。例外として、取引関係にある相手、名刺などでアドレスを通知した相手のほか、自己のメールアドレスをインターネットで公表している相手（個人の場合は営業を営む場合に限る）には、同意なしで送れます。ただし、アドレスの公表とあわせて広告宣伝メールを送らないよう求める旨が公表されている場合は、同意なしでは送れません。

送るときの義務もあります。送信者の氏名または名称、受信拒否の通知ができる旨、受信拒否の通知先（メールアドレスまたはURL）の表示が必要で、送信者情報を偽ることは禁止されています。受信拒否の通知を受けたら、以後は送れません。送信者情報を偽った送信には、1年以下の懲役または100万円以下の罰金（法人は3,000万円以下の罰金）という罰則があります。同意を得て送る場合は、同意の記録を、最後に送った日から1か月保存する必要があります。

個人情報保護法。個人情報保護委員会のガイドライン（通則編）は、特定の個人を識別できるメールアドレスを個人情報の例に挙げています。会社名と氏名から、誰のアドレスか分かる場合がその例です。氏名つきでリスト化すれば、個人情報データベース等にも当たりえます。個人情報になる場合は、利用目的の特定などの義務が生じます。担当者名入りのアドレスは、info@ のような共有アドレスとは分けて管理しましょう。

EU圏の相手に送る場合など、ほかの国の規則は別です。最初のキャンペーンの前に、BtoBデータとBtoCデータの法的な違いと、Googleマップのスクレイピングは合法かの解説もご覧ください。

メールアドレスを集めたあと、どう営業につなげますか？

1通ごとに、その企業ならではの話題から始めます。アドレスのリストは出発点にすぎず、返信が来るかどうかは関連性で決まります。Vonselは、取得した企業をすべて地図上に置き、カンバンボード、カレンダー、メモ、タグ、カスタムフィールドを備えたCRMで管理します。アドレスは文脈とつながったまま残ります。

代理店やフリーランスの場合、その文脈になるのは多くの場合、Googleの口コミとウェブサイトの有無です。それをもとに「きちんと調べました」と伝わる一文を書き出しに入れ、全員に同じ文面を送るのではなく、地域の企業向けコールドメールのテンプレートを相手に合わせて調整してください。送信するメールには、送信者名と配信停止の方法を必ず入れます。

拡張機能は無料で、無料プランでは200件の企業を試せます。有料プランでは、取得件数の上限、エクスポート、AI機能が広がります。現在の内容は料金ページでご確認ください。